【法人サポーター会員によるPR記事です】パソコンが壊れてデータが取り出せない――そんな状況が突然やってくるかもしれません。
地下鉄ブルーライン新羽駅から徒歩約4分、宮内新横浜線に近い新羽町に、今年(2020年)5月に新たに新本社ビルを構えた株式会社宮崎通信(濱田順二社長)の「パソコン救急センター」では、「冬が来る前」の早めのパソコンのチェックやメンテナンスを呼び掛けています。
新本社で「パソコン救急センター」の独立したスペースを設け、業務にあたっているリーダー・井上健司さんは、「つい、日頃使っているとパソコンの耐久年数は10年くらいなのではないか、というような錯覚にも陥(おちい)りますが、メーカーの新製品の修理用の保守パーツの保有期間は長くても5、6年といわれています」と、基本的には、メーカー修理の無償保証期間はわずか「1年」という点にも改めて注目してほしいと語ります。
実際に、業務用パソコンも含め日々パソコンの修理にあたると、「メーカー自体に、パーツそのものがなくなってしまうという事例も多く発生しています」と、メーカーに部品がなくなると、さらにその取り寄せに時間がかかる、そもそも追加での製造を行っていない場合や、補充できないというケースも多々あるのです」と、井上さんは、個人がパソコンを保有し使用する際の時間感覚と、パソコンメーカーが修理に対応する業務としての感覚に大きなズレがあることを指摘します。
「例えば、ノート型パソコンは、液晶が不具合を起こし見えなくなっただけで、もう動かせないという事態にもなりかねません」と井上さん。
2009(平成21)年にリリースされ、今年1月14日に公式サポートが終了した米マイクロソフト社によるOS「Windows7」を使用している場合にはウイルス感染のリスクも高まり、耐久年数の上からも、パソコンの故障や不具合についての注意が必要と語ります。
パソコンが修理できないという最悪の状況下では、「データのみを復旧し取り出せるケースも多くありますが、その費用は5万円から、専門業者を通じた場合は最大、数十万円から、数百万円台に及ぶケースも過去にあるなど、時間もお金も莫大にかかってしまうことがあるのです」と、特に大切な写真や動画、住所録などのデータについては、パソコンの外での早めのバックアップが必要と訴えます。
結婚してから、子どもが生まれてからといった「人生の節目」にパソコンを購入し、「ずっとそのまま、写真も動画もためこんでしまうケースも多くみられます。大切なデータについては、USBメモリやSDカード、今流行しているクラウド上や外部サーバーに保存するといった対処を、ぜひ早めに行ってもらえたら」と、井上さんは、早めのデータのバックアップや、パソコンOSの「Windows10」へのアップデートを呼び掛けています。
なお、「パソコン救急センター」では、新型コロナウイルス影響もあり、パソコンの修理や持ち込みも、前年と比較するとすでに約3倍もの依頼があるとのことで、「まずはパソコンの不具合のご相談はお電話でお問い合わせいただければ」と、まずは電話での状況確認を行い、その後の対応をアドバイスできればとのことです。
※ 記事の掲載内容については、直接「株式会社宮崎通信」にお問い合わせください。
【関連記事】
・[PR]パソコン修理に対応のIT企業、新羽に新本社設置し5月オープン(2020年5月19日)
・寒さでパソコンが立ち上がらない?「冬」こそ気を付けたい不具合の原因とは(横浜日吉新聞、2019年12月12日)
・Windows7のサポート終了迫る、日吉のパソコン修理店が“今だからできる”対応事例(横浜日吉新聞、2019年10月16日)
・創業25周年迎える日吉の老舗IT企業、過去最多の売上達成で「更なる成長」志す(横浜日吉新聞、2020年1月7日)
【参考リンク】
・パソコン救急センター(同)※Windows7サポートが2020年1月終了についての詳細も
(法人サポーター会員:株式会社宮崎通信~パソコン救急センター 提供)