この一週間に読まれた記事のベスト10を紹介する「週間ランキング」。今月（2020年）12月11日（金）から17日（木）までの7日間に計4万8357ページが表示されたなかで、もっとも読まれた記事は、11月30日に公開した「約3.3キロの『新横浜トンネル』が貫通、新横浜と新綱島が地下でつながる」の記事でした。
読まれた記事のベスト10は以下の通りです。カッコ内は表示回数（ページビュー＝PV）と記事公開日。
- 約3.3キロの「新横浜トンネル」が貫通、新横浜と新綱島が地下でつながる（12月17日、10,857）
→ 神奈川東部方面線と呼ばれた「相鉄・東急直通線」「相鉄・JR直通線」のなかでは、大倉山などの住宅密集地の地下を横切り、さらには軟弱地盤で道路陥没事故が相次ぐなど、もっとも沿線住民に影響をおよぼすことになった「新横浜トンネル」。なんとか11月27日（金）に新綱島駅から新横浜駅までが無事貫通したとのことです。残る工事区間は、地下トンネル出入口の箕輪町から新綱島駅までを結ぶ「綱島トンネル」ということになりました - 2020年末は「帰省ラッシュ」と無縁か、東海道新幹線の予約率34％（12/9時点）（12月11日、2,262）
→ 5月の「ゴールデンウイーク」と8月の「お盆」に続き、年末年始も帰省や旅行へ出掛けるには厳しい環境となっています。「GOTOトラベル」が一時停止され、できうる限りの帰省自粛を求められているなかで、またも閑散とした新幹線を見ることになる可能性が高そうです - ＜北新横浜＞新羽町”資生堂”拠点跡にマンション建設、結婚式場の更地化も（12月14日、1,808）
→ 資生堂は新羽の丘の上にあった研究所が長い間有名でしたが、2000年に撤退した後も北新横浜駅の近くには「コンピューターセンター」と呼ばれる拠点と社員寮を残していました。昨年（2019年）からいずれも順次解体され、現在はマンション計画が進行中です。また北新横浜駅の近くでは鶴見川に近い場所にあった結婚式場の解体も完了しています - ＜横浜市バス＞コロナで乗客2割減、39系統など緑エリアで本数見直し検討（12月15日、701）
→ 新型コロナウイルスの影響は鉄道だけでなく、地域の足である路線バスにも及んでおり、横浜市営バスでは全体で見て2割の乗客減になっているといいます。東急バスなどではすでに減便が行われていますが、市バスでも徐々に減らしていく考えです - 買物だけじゃない「イケア港北」、レストランの驚きメニューとカレーの安さ（2017年6月12日、562）
→ 3年以上前の古い記事ですが、定期的に読まれ続け、8週連続でランキング登場です - ＜横浜市＞1日あたりの過去最多を更新、12/11（金）に158人の感染判明（12月12日、487）
→ わずか1日で横浜市内で158人の新型コロナウイルス感染者が判明したのはこれまでで最多です。その後も12月17日（木）には149人、13日（日）には136人と減る傾向が見られません。そして、港北区内でも感染者数は過去最多を更新中です - 神奈川県医師会「医療崩壊が目前に迫る」、県民向けに緊急提言（12/9）（12月10日、473）
→ 2週連続でランキング登場です。神奈川県の医療現場を日々担っている皆さんの危機感が詰まった提言ですが、その後も感染者数は増える一方で、12月15日（火）夜には黒岩祐治知事が「可能な限りの外出自粛」と「酒類を提供する店・カラオケ店や、夜の繁華街には行かないよう、強く要請」をしてはいるものの、街で切迫感はあまり感じられません - ＜神奈川県警＞運転免許の更新期限「3カ月延長」は郵送申請も可能に（4月9日、460）
→ 3週連続でランキング登場です。今年4月の緊急事態宣言下での記事ですが、この記事が再び読まれるということは、感染拡大で免許更新に不安を持つ人が多くなってきたということでしょうか。12月18日時点で免許センターなどによる「更新手続」は通常通り行われているものの、郵送などによる3カ月間の期間延長は可能で、有効期間が「令和3年（平成33年）3月31日」となっている免許所有者にまで対象者が拡大されています - 2021年もイベントは厳しい状況、「消防出初式」や「大倉山観梅会」は中止（12月14日、459）
→ 港北区内でイベントの中止・延期が始まったのが、今年の2月22日、一部縮小した「大倉山観梅会」が開かれていた日からでした。それからイベントの無い日々が続いてまもなく1年を迎えようとしていますが、正常化にはまだ遠いようです - 神奈川県などが鉄道会社に要望、”コロナ時代”のサービス維持に配慮求める（12月10日、414）
→ 2週連続でランキング登場です。神奈川県知事が会長をつとめ、横浜市などの県内自治体で構成する「神奈川県鉄道輸送力増強促進会議」による今年度の要望では、新型コロナの影響で鉄道会社が運行計画や運賃などを変更する動きが見えるなかで、利用者サービスにも十分な配慮を求めるよう求めています
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